在宅診療中の患者さんの中には、「物忘れなど認知症のような症状があるけれどちゃんと診断されたことはない。病名もついていない。」という方が少なくありません。
一般的に認知症は早期発見・早期治療が望ましい病気です。早く診断した方が良い理由には、医学的な理由と社会的な理由があります。今回のコラムでは認知症を診断するメリットや必要性について詳しく解説します。

1. 医学的な理由

一般的に認知症は早期診断、早期治療が望ましいとされています。その医学的な理由について説明します。

鑑別診断※が必要だから

甲状腺機能障害や水頭症など治療可能な認知症や、老人性うつなど認知症によく似た病気の場合には、適切に治療することで認知症様の症状が完治する可能性があります。また、上にあげたような疾患以外にも、投薬をうけることで病気の進行を抑えることが可能な認知症があります。
初期の段階でこのような病気を見逃さないことが重要です。そのためには、症状を明確に医師に伝えた上で認知症の鑑別診断※を受けることが必要です。

※症状を引き起こしている原因を正確に見極めるための診断

早期治療によってその後の予後が改善するから

アルツハイマー型認知症などの認知症では、投薬を受けることで病気の進行を緩められることが解っています。既に進行した認知症を劇的に改善することはできないため、早期診断・早期介入が望ましいのです。

2. 社会的な理由

認知症の早期診断は様々な制度や社会的資源※の利用の点でも非常に重要です。特に影響が大きい事項についてご紹介します。

※認知症の方やご家族を支えるさまざまなサービス（介護保険サービス、自治体独自サービス、民間サービス、地域住民によるサービス等）を総称し、「社会資源」と呼びます。

介護保険の区分に関わるから

介護保険の要介護認定は地域包括センターや市町村の窓口に申請し、調査員による聞き取りや主治医の意見書をもとに専門家が最終判定します。
介護が必要と判定される度合いは「区分」と呼ばれます。「要支援1」や「要介護5」などが区分です。
認知症と診断された場合、主治医の意見書に認知症の病名が付きます。認知症の病名が付いていることが、区分の決定に少なからぬ影響があります。認知症があることで介護の負担は大きくなり、より手厚いサポートが必要となるからです。
実質的な認知症であれば医師の診察を受け認知症なのかそうでないのかを明らかにしてもらうと良いでしょう。

運転免許返納のきっかけになるから

在宅医療を受けている患者さんで車を運転する方はほとんどいないと思いますが、一般論として解説します。
認知症の診断を受けた人は自動車を運転することができません。道路交通法103条1項において、認知症であると判明したときには、免許は取り消し停止される、と決められています。認知症の患者さんには自分の運転の危険さを自覚できない方が非常に多く、認知症の検査を受け診断が付くことで確実な返納に結びつく場合が多くあります。
心当たりがある場合は、重大な事故を起こす前にぜひとも受診をおすすめください。

財産管理を適切に行うために必要だから

認知症で判断能力が低下した状態では財産を適切に管理できない可能性があります。高齢者を狙った詐欺事件は後を絶ちません。患者さん本人が不適切に財産を処分してしまう危険もあります。また、重度認知症の状態では銀行口座の凍結される、不動産の売却が不可能となるなど、家族でさえも財産を処分することができなくなります。親御さんの財産が残っているのに、介護施設への入居や医療費の支払いができないのは本当に困りますね。
そのような事態を避けるためにも、認知症を早期に診断し今後の見通しを立てることが重要です。成人後見人制度を利用する場合、認知症が軽いうちに準備したほうが選択肢は多く、患者さん本人の意思を尊重した人選となりやすいためです。

まとめ

認知症の診断をうけ、それをもとに適切な治療や社会的調整を行うことで患者さんやご家族の負担を減らせる場合が多くあります。徐々に症状が進んだため診断を受けていない、診断を希望しないといったケースも見られますが、今後の見通しを立てるためにも一度見直してみると良いでしょう。

いかがでしたでしょうか？
今回は「在宅医療で認知症を診断するメリット」について、ご説明させていただきました。お近くの在宅医療対応の医療機関はコチラから検索可能です。
https://zaitakuiryou.site/